株を選ぶときに「財務分析」が有効だと聞いたことあるけど、横文字とか多くてよくわからないなぁ。
このような方に向けて、財務分析について解説します。
財務分析とは、財務諸表等の数値を用いて企業の競合優位性を分析する手法です。
人間でいう健康診断や人間ドッグのようなものです。
人間も定期的に健康診断を受け、病気になっていないか等のチェックをしますよね。財務分析もそれと同じです。
競合他社と比べて「財務状況は健全か」「収益性は高いか」などを分析し、 現状把握と将来予測を行います。 万能ではありませんが、投資先の選択における判断材料になります。
今回は「PER」について解説します。
目次
PERとは
PERは、株価の割安性を測定する指標です。
「Price Earnings Ratio」の略であり、日本語では「株価収益率」と呼びます。
PERは次の計算式で算出されます。
PER(倍) = 株価 ÷ 一株あたり当期純利益
15倍が基準で、15倍より大きいと割高、15倍より小さいと割安と言われます。
投資資金が何年分の当期純利益で回収できるのかを表しているため、
「年数は少ないほうがいい」つまり、「PERは低い方がいい」となります。
なお、株価だけ見て割高・割安だと感じるのは、アンカリング効果に影響されていることが多いです。「自分が見慣れた株価」が判断基準になっており、それと比較して割高・割安の判断をしているということです。
ただし、株価は基本的には成長する(右肩上がりになる)ものです。株価だけを見てもそれが割高なのか、割安なのかわかりません。
したがって、「株価の割安性を測る」PERを確認することが大切になります。
比較方法
PERが15倍未満だと割安だと言われていますが、実際には次の3つに留意しましょう。
1 日経平均のPERと比較する
2 同じ業種のPERと比較する
3 過去のPERと比較する
順番に見ていきましょう
日経平均のPERと比較する
何事もそうですが、まずはその指標の相場を知ることが大切です。
比較するものがないと、それが割安なのか割高なのかわからないからです。
この考え方はとても大切で、日常生活でも活かすことができます。
例えば、電化製品を購入するときや引っ越し業者を決めるときも、複数の業者に相見積もりを取って、比較することで、適正な相場を知ることができます。
全体の相場感を知るために、日経平均のPERと比較しましょう。
(※ アメリカ株の場合は、S&P500と比較するとよいでしょう。)
なお、2021年11月19日時点では約14倍となっています。
同じ業種のPERと比較する
趣旨としては「1 日経平均のPERと比較する 」と同様です。その業種の相場観を知ることが目的です。
なぜならば、ビジネスモデルや成長への期待によって、その業種ごとのPERの傾向が異なるためです。
例えば、不動産、金融は比較的PERが低く、情報・通信等のハイテク企業はPERが高くなる傾向にあります。
過去のPERと比較する
過去のPERと現在のPERを比較することで、その銘柄の株価の水準がわかります。
例えば、過去と比較してPERが高くなっていれば、稼ぐ力が小さくなり、割高の水準であると判断できます。逆にPERが低くなっていれば、稼ぐ力が大きくなり、割安の水準だと判断できます。
PERの推移を見ることで、その銘柄の現在の水準を確認し、今後の傾向を推測しましょう。
注意点
PERを確認するときの注意点が2点あります。
低PERが必ずしも割安とは限らない
基本的にはPERが低いほど、割安だと言えます。
ただし、必ずしもそれが当てはまるわけではありません。
PERが低いままの理由として考えられるのは次の3点です。
1 市場全体が低迷している影響で、企業実態より売り込まれている
2 業績の悪化や成長の鈍化が織り込まれている
3 不人気のため、安値で放置されている
このうちの一つが原因の時もあれば、複数が原因の時もあります。
したがって、この場合はPERだけで判断せずに、他の指標や株価の動きを合わせてみることも必要です。
高PERが必ずしも割高とは限らない
逆に、PERが高いからと言って、必ずしも割高とはいえません。
多くの投資家が「この銘柄は将来大きく成長する」と予測した結果、株価が上昇している可能性があるからです。
例えば、現在PERが100倍だったとしても、将来の業績が数年以内に7倍以上になれば計算上割高とはいえません。
株価1,000円 ÷ 一株当たり純利益10円 = 100倍
業績が7倍になった場合↓
株価1,000円 ÷ 一株当たり純利益70円 = 14倍
ただし、PERが高いときに投資をすると、トータルリターンは低くなる傾向にあることは留意しましょう。
まとめ
1 PERは、株価の割安性を測定する指標
2 15倍が基準で、基本的に低いほど割安・高いほど割高
3 市場・同業種・過去と比較することが大切
1つの指標だけでなく、複数の指標を用いて比較することが大切です。
次回はPBRについて解説予定です。
以上参考になればうれしいです。